薬剤師の年収は低すぎる？データで見る実態と年収を上げる7つの方法

「6年間も大学に通ったのに、この年収は低すぎるのでは……」

給与明細を見るたびに、そんなモヤモヤを感じている薬剤師の方は少なくないかもしれません。医師との年収差を目の当たりにしたとき、私立薬学部で支払った学費を思い返したとき、あるいは一般企業に就職した友人の昇給スピードを耳にしたとき。「自分の年収は本当に適正なのだろうか」と不安になるのは、ごく自然な感情です。

結論からお伝えすると、薬剤師の平均年収は約599万円で、一般労働者の平均（約460万円）を大きく上回っています。つまり「低すぎる」とまでは言い切れないのが実情です。

ただし、年収が頭打ちになりやすい構造や、高額な学費との対比、職場・地域によるばらつきなど、「低い」と感じてしまう理由がたしかに存在します。

この記事では、薬剤師の年収が本当に低すぎるのかを最新の統計データで検証し、低いと感じてしまう背景を整理したうえで、年収アップにつなげる具体的な方法まで解説していきます。

今の年収に少しでも疑問を感じている方は、ぜひ最後まで読んでみてください。

薬剤師の年収は低すぎるのか？平均年収から検証する

薬剤師の年収が「低すぎる」のか、それとも感覚的なものなのか。まずは数字で確認しておきましょう。

厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査」によると、薬剤師の平均年収は599万3,200円です。一方、国税庁の「令和5年分民間給与実態統計調査」では、給与所得者全体の平均年収は460万円と公表されています。

参照：e-Stat

つまり、数字のうえでは薬剤師の年収は一般平均よりも約140万円高い水準にあります。「低すぎる」というイメージとは、少しギャップがあるのではないでしょうか。

ただ、ここで気になるのは「額面と手取りの差」です。平均年収599万円であっても、税金や社会保険料を差し引いた手取りはおおよそ450万〜509万円程度になると推定されています。月の手取りに換算すると約32万〜37万円ほどが現実のラインです。

ちひろちゃん

平均年収はあくまで「額面」の数字です。実際の生活実感を把握するには、手取りベースで考えることが大切です。

年収だけを見れば決して低くはない。けれども、手取りの数字を見たときに「思ったほどではないな……」と感じるのも無理はありません。この感覚のズレが「低すぎる」という声の出発点のひとつです。

薬剤師と看護師・医師を比較した年収の違い

年収の高い・低いは、何と比べるかで印象が大きく変わります。薬剤師の年収を語るうえで避けて通れないのが、同じ医療職との比較です。

令和6年の賃金構造基本統計調査をもとに、主な医療関連職種の平均年収を並べると、次のような差が見えてきます。

参照：e-Stat

薬剤師と看護師はどっちが稼げるのか

薬剤師と看護師の年収差は約80万円で、薬剤師のほうが高い水準です。月額に換算すると、毎月6〜7万円ほどの違いがあります。

看護師は夜勤手当によって月収が押し上げられることがあるものの、それを加味しても平均年収では薬剤師が上回っています。4年制の看護学部と6年制の薬学部という修業年限の差を考えると「当然では」と思う方もいるでしょう。逆に「たった80万円の差しかないのか」と感じる方もいるかもしれません。

医師との年収差が「低すぎる」印象をつくっている

薬剤師が「低すぎる」と言われる最大の背景は、やはり医師との圧倒的な年収差にあります。

医師の平均年収は約1,338万円で、薬剤師との差はおよそ740万円。同じ6年制大学を卒業し、国家試験に合格するというプロセスを踏んでいるにもかかわらず、年収は2倍以上離れています。

日常の業務で医師と接する機会が多い薬剤師にとっては、この差を意識しやすい環境にいるとも言えます。ただし、医師の業務負担や責任範囲、研修期間の長さなどは薬剤師とは異なるため、単純な比較だけで「損をしている」と判断するのは早計です。

薬剤師の年収が低いと感じる7つの理由

データ上は平均以上の年収であっても、「低い」と感じてしまうのにはそれなりの理由があります。ここでは、現役薬剤師の間でよく語られる不満の背景を整理していきます。

私立薬学部の学費が高すぎて割に合わない

薬剤師になるには6年制の薬学部を卒業する必要があります。国立大学であれば6年間で約350万円ですが、私立大学では6年間で約1,000万〜1,100万円の学費がかかります。

参照：マイナビ薬剤師

下宿費や生活費を加えると、総額が2,000万円に迫るケースもあるようです。これだけの投資をして得られる年収が600万円前後という現実に対し、「元が取れているのだろうか」と疑問に感じるのは自然なことでしょう。

国立大学卒であれば学費負担は比較的軽く、生涯年収ベースで見たときのコストパフォーマンスはそこまで悪くありません。一方で、私立出身の薬剤師にとっては、学費の回収に長い年月がかかるという実感が「年収が低い」という印象と結びつきやすくなっています。

昇給が頭打ちで年収が上がらない

薬剤師の給与には「初任給は高いが、その後の伸びが鈍い」という特徴があります。

20代の時点で450万円前後を得られる一方、30代後半以降は昇給のペースが緩やかになり、600万〜650万円あたりで頭打ちになるケースが珍しくありません。

一般企業であれば、成果に応じた昇進や部署異動で給与が段階的に上がっていく仕組みがありますが、調剤薬局や病院では昇給テーブルそのものが限られていることがあります。「何年働いても給料がほとんど変わらない」という声が聞かれるのは、この構造的な問題に起因しています。

業種・職場によって年収格差が大きい

同じ薬剤師でも、どこで働くかによって年収は大きく異なります。

参照：APOplus

特に病院薬剤師は、調剤薬局やドラッグストアと比較して年収が低い傾向にあります。薬学部時代の同期がドラッグストアで自分より100万円以上高い年収を得ている、という状況は珍しくなく、「同じ資格なのになぜ」という不満の原因になりがちです。

勤務地域による給与格差が目立つ

薬剤師の年収は、勤務する地域によっても変わります。一般的な職種では都市部のほうが年収は高い傾向にありますが、薬剤師の場合は少し事情が違います。

薬剤師が不足している地方のほうが、確保のために給与を高く設定する傾向があり、都道府県間で200万円以上の差が出ることもあります。

逆に、東京都のように薬剤師の数が比較的充足している都市部では、平均年収が全国平均並みにとどまるケースも見られます。「都心で働いているのに給料が高くない」と感じる薬剤師がいるのは、こうした逆転現象が背景にあります。

仕事の責任や負担に見合っていない

薬剤師の業務は、患者の健康や命にかかわる場面を日常的に含んでいます。調剤ミスは健康被害に直結する可能性があり、常にプレッシャーのかかる環境です。

病院勤務であれば夜勤や当直もあり、生活リズムが不規則になりやすい面もあります。調剤薬局でも、大量の処方箋をさばきながら一人ひとりの患者に丁寧な服薬指導を行う必要があり、精神的な負荷は小さくありません。

こうした業務負担の重さに対して「見返りが足りない」と感じることが、年収への不満につながっています。

世の中の賃上げの波に乗れていない

近年、一般企業を中心に積極的な賃上げが進んでいます。しかし、医療業界は診療報酬に収益構造が縛られているため、世間の賃上げほど大幅な給与改善が実現しにくいのが実情です。

「ニュースでは賃上げと言っているのに、自分の給料はまったく変わらない」。こうしたギャップが、相対的に年収が下がっているかのような感覚を生み出しています。

ちひろちゃん

「登録販売者のパート時給が2,000円近くまで上がっている。
薬剤師のパート時給とほとんど変わらないのでは」という不満の声もあるようです

自己研鑽にかかるコストが見過ごされている

薬剤師は生涯にわたって知識をアップデートし続ける必要がある職業です。書籍の購入費、セミナーや学会への参加費、認定資格の維持費用など、自己研鑽にかかるコストは決して少なくありません。

こうした費用を職場が負担してくれるケースもありますが、自腹で学び続けている薬剤師も多いのが現実です。この「見えない経費」を差し引くと、実質的な手取りはさらに下がります。

病院薬剤師と薬局薬剤師の年収差はどれくらいか

「病院薬剤師は年収が低い」というイメージは広く知られています。では、実際にどの程度の差があるのでしょうか。

厚生労働省の資料「薬剤師の偏在への対応策」によると、常勤で65歳まで働くことを想定した場合の生涯年収は以下のとおりです。

参照：厚生労働省

意外にも、生涯年収では病院薬剤師のほうがわずかに上回っています。その差はおよそ512万円にとどまります。

ただし年代別に見ると、20代・30代の時期には薬局薬剤師のほうが年収が高い傾向があります。常勤の場合、20代では病院薬剤師の中央値が約380万円、薬局薬剤師が約430万円と、若手時代には約50万円の差が生じています。

この「若いうちの年収差」を強く意識する人が多いことが、「病院薬剤師は年収が低い」という印象の正体だと考えられます。一方で、50代以降は病院薬剤師が逆転する傾向にあるため、長期的なキャリアプランで見ると、必ずしも病院が不利とは言い切れません。

薬剤師が年収を上げる7つの具体的な方法

年収に対する不満は、行動することで変えていける部分が確実にあります。ここでは、実際に年収アップにつなげやすい方法を7つ紹介します。

管理薬剤師に昇進する

現職のままで年収を伸ばす最も堅実な方法は、管理薬剤師への昇進です。

厚生労働省の「第24回医療経済実態調査」によると、調剤薬局で働く管理薬剤師の平均年収は約735万円です。一般薬剤師の平均が約486万円であることを考えると、管理薬剤師になるだけで250万円近い年収アップが見込めます。

管理薬剤師には特別な資格は不要で、薬剤師として数年の実務経験があれば挑戦できるポジションです。ただし、ポストの数は限られているため、現在の職場で空きがない場合は転職で管理薬剤師を狙うのもひとつの選択肢でしょう。

給料水準の高い職場に転職する

短期間で年収を大きく変えたい場合、転職が最も効果的な手段となります。

先述のとおり、薬剤師の年収は職場によって100万〜200万円以上の開きがあります。たとえば病院から大手ドラッグストアに移るだけで、年収が大幅に上がるケースも見られます。全国転勤が可能なポジションを選ぶと、さらに高い給与が設定されていることもあります。

ただし、年収だけで転職先を選ぶと、労働環境とのミスマッチが起こりやすい点には注意が必要です。人手不足で残業が常態化している職場や、すぐに人が辞めてしまう環境が高年収の裏側に隠れていることもあります。

年収が高い地方エリアで働く

薬剤師が不足している地方では、都市部よりも高い給与を提示して募集しているケースが多く見られます。通勤圏内に好条件の求人がなくても、少しエリアを広げて探すだけで年収が100万円近く変わることもあります。

特に離島やへき地の薬局・病院では、住宅手当や赴任手当を含めた待遇が手厚い場合があります。家族の事情で転居が難しい場合は現実的ではありませんが、検討の余地がある方には有効な選択肢です。

認定薬剤師・専門薬剤師の資格を取る

認定薬剤師や専門薬剤師の資格を持つことで、資格手当が支給される職場があります。資格そのものが年収を直接上げるわけではないケースもありますが、転職時の交渉材料として有利に働きやすくなります。

たとえば「かかりつけ薬剤師」として活動するには認定薬剤師の資格が必要であり、このポジションを担えることは薬局での評価向上にもつながります。感染制御やがん専門などの分野に強みを持つと、転職市場での競争力も高まるでしょう。

MR・製薬企業への転職を検討する

薬剤師の資格を生かしつつ年収を大きく伸ばしたい場合、製薬企業やMR（医薬情報担当者）への転職もひとつの道です。

製薬会社の平均年収は約550万〜720万円とされ、調剤薬局や病院よりも高い水準です。MRは成果に応じたインセンティブがあるため、実績次第では年収1,000万円も視野に入ります。

ただし、MRは営業職としてのスキルも求められるため、調剤中心のキャリアからは大きな方向転換になります。求人数も少なく、中途採用はハードルが高い点は理解しておきましょう。

パート・非正規であれば正社員を目指す

パートやアルバイトで働いている場合は、正社員になることで年収が大幅にアップする可能性があります。

常勤薬剤師と非常勤薬剤師の生涯年収を比べると、その差は1億円以上に達します。ボーナスの有無や福利厚生の充実度も大きく変わるため、現在の働き方に制約がなく正社員を目指せるのであれば、まず検討してみる価値のある選択肢です。

副業・ダブルワークで収入源を増やす

本業の年収をすぐに変えるのが難しい場合、副業やダブルワークで総収入を増やす方法もあります。薬剤師の資格を生かしたパート勤務であれば、時給2,500円〜3,000円程度が相場とされており、週1日からでも年間で数十万円の上乗せが可能です。

ただし、管理薬剤師として勤務している場合は原則として副業が制限されます。勤務先の就業規則も事前に確認しておきましょう。

薬剤師の年収は今後どうなるのか

今の年収だけでなく、将来どう変わるのかも気になるポイントです。

厚生労働省の需給調査によれば、2045年には最大で12.6万人の薬剤師が過剰になる可能性があると推計されています。薬剤師の総数が増えつづける一方で、高齢者人口がピークを越え始めれば、需給バランスが崩れるリスクは否定できません。

加えて、調剤ロボットの普及やAIを活用した処方チェックなど、テクノロジーの発展が薬剤師の業務にも影響を及ぼしつつあります。単純な調剤業務の価値が相対的に下がれば、年収への下押し圧力になる可能性もあるでしょう。

一方で、「かかりつけ薬剤師」や「健康サポート薬局」の役割が重視される流れもあり、対人業務や在宅医療に強い薬剤師への需要は高まっていくと考えられています。

つまり、今後は「資格を持っているだけ」で安定するのではなく、どのような付加価値を提供できるかが年収を左右する時代に入りつつあると言えるかもしれません

ちひろちゃん

薬剤師過剰の推計はあくまでも条件つきの試算です。今後の制度改正や社会構造の変化によって結果は変わりえます。ただし、長期的なキャリアを考える際には意識しておいたほうがよい情報です。

薬剤師の年収1000万は現実的に目指せるのか

「できれば年収1,000万円に到達したい」。そう考える薬剤師もいるのではないでしょうか。

厚生労働省の調査データによると、薬局または医療機関に勤務する薬剤師のうち、年収1,000万円以上の割合は約2%にとどまるとされています。

決して多数派ではありませんが、到達不可能な数字でもありません。年収1,000万円に近づくルートとしては、主に次のようなパターンが考えられます。

• 大手ドラッグストアでエリアマネージャー以上に昇進する
• 製薬会社のMRとして高い実績を上げる
• 管理薬剤師として好条件の職場に転職する
• 独立して薬局を開業し、経営を軌道に乗せる

いずれも一朝一夕で実現できるものではなく、計画的なキャリア形成が求められます。一方で、年収700万〜800万円であれば、管理薬剤師やエリアマネージャーへの昇進で現実的に射程に入ります。

まずは「自分がどの年収帯を目指すのか」を明確にし、それに合ったキャリア戦略を立てることが大切です。

まとめ：年収に不安を感じたら現状を客観的に把握しよう

薬剤師の平均年収は約599万円と、一般労働者の水準を大きく超えています。「低すぎる」という印象は、医師との年収差や高額な学費との対比、昇給の頭打ちといった構造的な要因から生まれているものであり、客観的に見れば「低すぎる」とまでは言えないのが実態です。

とはいえ、年収に不満を感じているのであれば、何もしないまま状況が改善される可能性は低いでしょう。

年収アップの方法はひとつではありません。管理薬剤師への昇進、より好条件の職場への転職、資格の取得、地方勤務など、複数の選択肢から自分に合ったものを選ぶことができます。

まずは自分の年収が市場相場のどこに位置しているかを確認すること。それが、納得のいくキャリアを選ぶための最初の一歩になります。

よくある質問

Q1. 薬剤師の最低年収はどれくらいですか？

薬剤師の最低年収は320万円前後とされています。新卒でこの水準になるケースや、「レジデント」という名目でさらに低い条件が提示される場合もあるようです。一般的には年収400万円程度は見込める職場が多いため、320万〜350万円に留まっている場合は、他の職場を探してみることを検討する余地があるかもしれません。

Q2. 薬剤師の年収の中央値はいくらですか？

厚生労働省の賃金構造基本統計調査をもとにした推計では、薬剤師の月給の中央値は約37万円、年間給与（賞与・超過勤務除く）の中央値は約444万円とされています。平均年収は高年収層に引き上げられやすいため、多くの薬剤師が実感する「ボリュームゾーン」は中央値のほうが近い可能性があります。

Q3. 2045年問題で薬剤師の年収は下がりますか？

厚生労働省の需給推計では、2045年に最大で12.6万人の薬剤師が過剰になる可能性が示されています。供給過多になれば年収の下押し圧力が生じるリスクはありますが、今後の制度改正や医療ニーズの変化によって見通しは変わりえます。将来を見据えて、対人業務や在宅医療、専門分野での付加価値を高めておくことが大切です。

参照・引用（https://www.mhlw.go.jp/content/11121000/000772130.pdf）

Q4. 薬剤師になるまでの学費は6年間でいくらかかりますか？

国立大学の薬学部であれば6年間で約350万円、私立大学では約1,000万〜1,100万円が学費の目安です。私立の場合、下宿費や生活費を含めると総額が2,000万円近くになることもあります。国立大学卒であれば学費の回収は比較的スムーズですが、私立出身の方は長期的な視点での資金計画が必要になるでしょう。

参照・引用（https://pharma.mynavi.jp/knowhow/preparation/low-income/）

Q5. 年収600万円以上を目指すには何をすればよいですか？

薬剤師として年収600万円を超えるには、管理薬剤師への昇進や、給与水準の高い職場への転職が有力な選択肢です。厚生労働省の調査では管理薬剤師の平均年収は約735万円とされており、一般薬剤師との差は250万円近くあります。また、薬剤師が不足している地方の求人であれば、転職時に好条件を引き出しやすい傾向があります。まずは自分の現在の市場価値を把握したうえで、キャリアの方向性を検討してみてください。